マガジン「POSデータを見てみたらデジタル市場がわかった件」とは
Copyright BCN Inc. All Rights Reserved.
※ダウンロードいただいた本データの所有権は、当社に帰属いたします。
※当社の許可なく、ダウンロードした本データを再利用することはできません。
この記事では、
マガジン「POSデータを見てみたらデジタル市場がわかった件」がどのようなマガジンなのか、をご紹介していきます。
BCN総研では、長年にわたって全国の家電量販からPCやテレビなどのデジタル家電製品の販売データを収集しています。
BCN総研…
BCN総研では、全国の家電量販店やECサイトから収集したPOSデータからデジタル家電市場の動向を読み解いています。こうして読み解いたデータやアナリストのコメントが日本の全国紙に掲載されたりテレビで利用されています。2022年11月までにデータ利用は290件、他にもBCN Award(※)受賞企業の製品リリースなどで218件の実績があります。※BCN Awardとは、全国の量販店のPOSデータを日次で収集・集計した「BCNランキング」に基づき、パソコン関連・デジタル家電関連製品の年間（1月～12月）販売台数第1位のベンダーの功績を讃える賞です。
そんなBCN総研がお届けするマガジン
「POSデータを見てみたらデジタル市場がわかった件」は、この販売データを基に前週の販売シェアや販売数量などの動向をダウンロードできるサービスです。
これに加えて、
製品の出荷動向や家電量販店の動向などの情報も
ワンストップで知ることができる
マガジンです。
提供コンテンツ
●「デジタル市場の動向を追う」
BCNが収集するPOSデータを基に目立った動きのあった市場におけるメーカー動向、市場の前年同週比、直近5週の動きをまとめています。
●「とりまここだけ見とけ通信」
家電製品の出荷動向や家電量販店の販売・出店申請などを随時更新しています。すべて公表データですが、推移をグラフ化して直感的に動向が分かります。
このコンテンツを作る人
「デジタル市場の動向を追う 」
BCN総研・森が担当。
日経新聞等の媒体にデータやコメントを提供。
デジタル家電のリアルを分析したコメントは、
新聞や雑誌、テレビ等の各媒体で取り上げられています。
【記事サンプル↓】
「とりまここだけ見とけ通信」
BCN総研・風間が担当。
家電業界誌の編集長を経て2022年からBCNに参画しています。
四半世紀以上、家電流通業を見てきた経験から
他媒体で執筆もしています。
【記事サンプル↓】
何に使えるか。何に役立つか。
デジタル家電の市場や製品動向が
把握できますので、
・市場動向の把握、レポートや記事作成
・販売・販促・マーケティングの各施策
・家電や流通、マクロ経済などの研究、論文執筆の参考資料
などに活用していただけます。
また、家電市場への参入意向があるスタートアップや海外メーカーはもちろん、新規事業として家電市場への参入を検討している企業の方もぜひご活用ください。
購入にあたり
「とりまここだけ見とけ通信」
➡無料
「デジタル市場の動向を追う」
➡1ファイル980円(税込)です。
今後は薄型テレビやパソコン、周辺機器などの
メーカーシェアや市場規模推移のグラフを
ラインアップに加え、拡充していく予定です。
さいごに
「デジタル市場の動向を追う」に掲載している
データは、BCNのPOSデータサービス「BCNランキング」の集計結果から注目すべきトピックを抽出しています。
集計データは定期契約でのご提供も行っており、簡易バージョンの無料体験版もあります。
BCN総研 データサービス担当： 03-3254-7801
もしくは
https://www.bcnretail.com/contact_dataservice/
でお問い合わせください。
・POSデータ提供社
アマゾン ジャパン、エクスプライス、エディオン、NTTレゾナント、玉光堂、ケーズホールディングス、コジマ、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、三星カメラ、ムラウチドットコム、ユニットコム、楽天、綿半ドットコム ＝（50音順）の21社
・集計対象アイテム
液晶テレビ、有機ELテレビ、レコーダー、デジタルカメラ、ノートパソコン、デスクトップパソコン、タブレット、スマートフォンなど約150アイテム